アメリカの理系大学院生のほとんどは、学費免除（正確に言えば支給）のうえ、給料を月に20万円ほどもらいながら勉強している。少なくともトップスクールと呼ばれる上位数十の大学の多くの博士課程の学生はそうだ。マサチューセッツ工科大学 （MIT)の2012-2013年度の年間の学費は4万2050ドル、おおよそ390万円だ。僕は計3900万円ほどを６年半のMIT在学中にもらったことになる。
いったいどういう仕組みで一介の理系大学院生がこんな額のおカネをもらえるのか。それはresearch assistantship (RA)という制度だ。手っ取り早く言うと、先生が研究のアシスタントとして大学院生を雇うのだ。RAとして雇われた学生は、学費と給料をもらう代わりに、先生が満足する研究成果を出す責任を負う。
先生は学生を1人持つために年間600万円のおカネを払わなくてはならないということになる。どこからそんなおカネが出てくるのか。それは、先生が産・官・軍などのスポンサーから取ってくる研究費である。アメリカの大学における研究費の主な使途は学生を雇用する人件費なのだ。
アメリカの大学院生が学費と給料を支給される仕組みはRA以外にも2つある。ひとつがteaching assistantship (TA)で、これは授業の手伝いをして学費と給料をもらう仕組みだ。もう一つがscholarship、つまり返還義務のない奨学金である。ちなみに日本でポピュラーな返還義務のある奨学金は、英語ではloan、つまり「借金」と呼ばれている。
